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泊まれる公民館

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 今回の震災を通じてかなりのことを痛感した。一方で、今後起こりうる防災対策としても、いろいろ考えるものができた。そんな中こないだふっと思いついたアイデアがある。
 公民館が全国至る所あると思う。そこに宿泊できる機能をつけてみてはどうかと思うのである。海岸近くは、できれば高台か水源地が近くにあるにして見晴らしがいい様に、そしてできるだけ大きくできればいいだろう。それで電話予約をすれば、しっかり宿泊ができるようにして。ただ、食事は自炊や外食が基本になるけども。こうすれば、昼間は公民館・夜は宿泊施設・災害時には避難所として、かなり有効に使えると思うのだ。
 そしてこれを、来るべき東南海地震に備えて、すぐにでも大津波が想定される海岸地域に整備してほしいと思う。特に伊豆地方や紀伊白浜辺りは、結構名所となる宿泊施設兼公民館も多く出てくるのではないでしょうか。

町の機能と地域主権

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地震が起きてその翌日の話である。盛岡では正午頃から桜山界隈のお店にも電気が復旧しました。携帯電話の充電ができなかった人は、このおかげで携帯電話の充電が可能になり、私を含め多くの人が情報収集や情報提供などで助かりました。
町や集落の機能というのは、『基本的に困った人がいたら最低限の生活するための力を貸すことができる場』ではないでしょうか。それを政治的方向で壊すというのは、桜山に限らず地方の集落も含めて反対せざるを得ません。
市町村合併は町を集落をこういう政治的な方向で壊していきました。今回の市町村合併で、地震の詳細な震度や津波の高さなどの情報も、現在は一定の優遇はあるとはいえ細かな地域の情報が得られない状況になっております。例えば数年前に気仙沼市の隣になるまで合併した一関市は、一関の町の方の震度は分かっても、千厩や大原あたりの震度は分かりません。これがこの地区に住む人の不安になるのです。
ここにあるものがある。』これが自治に対しての人々が抱く安心感ではないでしょうか。

さらに言ってしまえば、政府も自治体もそのトップも含めて、基礎自治体が住民の意向を把握している組織として認識しているのも問題なのです。おそらくは自治体が抱く市民との接点の感覚が、明治時代の状況のままになっているのだろうと思います。これが民間に支援が回りづらくしている原因でもあり、都道府県以上の自治体が「市民の目を向けてやっていますよ」ということを言っていても、市民からすれば全然違うじゃないかと認識のギャップを抱くことになる原因なのです。ここを何とか制度なりNPOなりで是正していく必要が未だにあります。
その上で、道州制という新たな広域的枠組みを模索する動きがあります。推進している人の話を聴く分だと、町を壊すようなものにはないのかなとおもうところはあるのですが、その一方道州制は組織や役割分担によっては、町や集落を新たに壊す形の自治体になる予感すらあります。故に私は、道州制や市町村合併による基礎自治体の編成は反対です。だからこそ、たとえ小さくても安心感の持てる地域・集落を形成・維持できる自治制度を作ることが大事だと考えております。それに対して動くこともまた大事ですが、中々うまくできなくて悔しい日々を送ってます。
やはり地元が津波を経験すると、そこで産業も成立しているので、この必要性が本当に身にしみます。ニュースでは衛生環境の安定へ効果的だということで、住民の集団移転を自治体の人が薦めている様子が伝えられています。遠くの自治体からも避難する人の受け入れをしますよという動きも出ています。そのような自治体側の気持ちも分からないわけではないのですが、避難している住民も上で述べたことがある程度理解できるし、財産や知り合いの安否などの問題もありますので、動かないという意見がほとんどです。私も地元で被害にあっていたら同じ理由で動かないでしょう。
だからこそ、自治会レベルでいいから信頼できる地方政府をつくり、ある程度自治の制度を選択・委任する業務を決定し、できない場合には広域連合を作って行ったりするようなものに地方制度を改めるべきだと私は唱えるわけです。それによって、町や集落の機能を維持すること、これもまた私の戦いなのです。

かなり久しぶりに

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働き始めたものの、馬を見たくなる。